パイロットの給料について質問です。安くないか
こんにちは。
いつも拝見させて頂いております。
最近パイロットの給料について思うことがあります。それは機長でも2000万円程というのは少し安いのではないかということです。
パイロットの方々は、普通の会社員よりも身体に気を使い、大勢の人の命を預かる責任が重く、さらには家を空ける時間が多いなど様々なことを犠牲にして仕事をなさっていると思います。これは家庭をもつパイロットにとってはもっと犠牲の度合いが強いのではと思います。この様なことを鑑みるともう少し給料が高くても良いのではないかというのが私の意見です。
もちろん、給料のためだけにやってる人が多いわけではなく、みなさんはパイロットという仕事が好きでやっていらっしゃるとは思うのですが、やはりそれなりの対価を貰うべきなのではと思います。
この点について管理人様はどう考えていらっしゃいますか?
By 名無しの権兵衛さん
回答
ご質問ありがとうございます。
給料について、なかなか聞きづらい話ですが、よく聞いてくれました。
まず前提ですが、機長でもその給料は会社によってそれぞれです。年収が2000万円ほどの会社もあるだろうし、もっと少ない会社もあるし、3000万近くもらう会社もあります。一昔前までは一度就職した会社に定年退職まで勤めるというのが一般的でしたが、最近は様子が違っています。
例えば真偽はおいておいて、Jetstarが機長の大量移籍によりスケジュールされていた便が飛ばせなくなったという話が最近ありましたし、そんな話はLCCができたあたりからちょくちょくあります。
パイロットの仕事は基本的にどこの会社に行っても同じなので、であればこそ給料のいい会社へ転職したいと思うのは当然の発想だと思います。
しかし、会社が違えば乗務する機種が変わるかもしれないし、路線も変わるし、LCCだとスケジュールも厳しいところが多いし、住む場所も変わるかもしれません。
特に君のいうように家族と一緒にいたいというのは大きくて、給料が良くても仕事のために単身赴任をしなければならないということもあります。
だから向こうの会社が給料が良くても、自分はこっちの会社の方がいいなとか、そんな決断も当たり前にあります。
さて、ここまで前置きとして、じゃあ人の命を預かる責任の重さに対して2000万円なり、3000万円の年収が多いのか、少ないのかという議論になると、あまり意味がない議論になるのかなと僕は思います。
それを言うのであればバスや電車など、他の公共交通機関の運転手と比較しなければならないし、家にあまり帰れないからその分給料が良くなくてはならないと言うのであれば、単身赴任者への給料はどうなるんだと言う話になります。
そもそも、パイロットに限らず、従業員の給料ってどうやって決まってるんだろう?って考えるとすごく興味深いなと思うのですが、実際どう言う仕事が給料が高いんだろう?
経営者は給料が良さそうですね。他にも医者、売れっ子俳優なんかも給料めちゃくちゃ良さそうですね。
僕が思うに、専門性が高くて需要に対してその数が少ない仕事=これはまさにパイロットや医者がそうなのかと思います。他にもその人でなければ代替できない人間=これは優秀な経営者や俳優ですね。
前者も後者もそうですが、自分で自分の給料を決める開業医やオーナー経営者は別にして、従業員としての給料は他のライバルに取られないために釣り上げている側面が強いんじゃないかなと思います。
逆に言えば、今はパイロット不足の世の中ですが、パイロットがたくさん余る世の中になれば航空会社としては給料が安くてもパイロットが集まってくるのだから、パイロットの給料は総じて下がると思います。
個人的には給料は高い方が嬉しいですが、単純には決められないことなのかなと思います。
以上、いろんな側面から考えてみてください。
ディスカッション
コメント一覧
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基本的に収入は、その仕事による収益に関係しますね。自治体の補助などが出る者は別にして。でないと経営が成り立ちませんから。
それはさておき、航空身体検査における
航空身体検査証明自己申告確認書
というのが追加されましたね。
病院での検査ではなかなかひっかからない既往症を自己申告を罰則付きで義務づけてあぶり出すのが目的なんでしょうけど。
事故を起こしたわけでもなく、自己申告でアルコールが検出されたので、副操縦士が搭乗できず交代したといったことがわざわざニュースになるぐらいですから、高齢者の交通事故問題と同列にされて、たいしたことでもないのにパイロットに対する風当たりが強いですね。
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>息子をパイロットにしたい眼科医さん
コメントありがとうございます。
アルコール問題については大変なことになっています。全く飲んでいなくても、フライトの前のアルコールチェックを忘れた場合には航空局への報告が必要になりました。当該機長も、副操縦士も一定期間の乗務停止になります。
また、某社でフライト中にお酒を飲んでしまったという事例を受けて、フライト後のアルコールチェックが必要になりました。
これらを過剰だととるか適切だととるかはおいておいて、航空業界において飲酒問題は闇の部分であったのだろうと思います。
むしろ日本社会の風潮みたいなものなのかもしれませんが、「お酒に付き合う」ということ美徳のように扱われていて、上司などからの誘いを拒否すると「あいつは付き合い悪い」とか思われてしまいそうだし、「自分の査定に響くかも」と行きたくなくとも行ってしまう。そんな空気があると思います。
そんな中で「ちょっとくらい」とか、「ご愛嬌」とかいった甘えで飲みすぎたり、規定を越えた時間まで飲んじゃうというケースがあったのだと思います。
自己管理をしっかりとできる人ばかりならばいいですが、そんな人ばかりではないし、お酒を飲むと加減ができなくなってしまいやすいということもあると思います。
そんな中で大きな不適切事象が頻発してしまい、まず航空局が動きました。航空局通達が出て、アルコール検査を行うこととその基準値が明記され、基準値を越えた場合行政処分を受けます。
航空局の意向には基本的に航空会社は従わざるを得ないので、新たな規定ができたり(これも非常に労力が必要です)、検査を監視する人員が必要になったり(1日に大変な数の飛行機が飛んでいるので、これも凄まじい量の仕事になります)、現場は大変な騒ぎになります。
なんだかなぁーと思うこともありますが、今は過渡期なのかもしれません。
現にアルコール不具合がなんども起きているのだから、必要な対策なのかもしれません。
しばらく、様子を見る必要がありそうです。